ビットコインが独占されるかどうかを知ろう

ビットコインはユーザーの多数決で意思決定がなされています。それでは、悪意のあるユーザーが過半数を占めてしまった場合、どうなってしまうでしょうか。そんな可能性について記述します。

悪魔の51％攻撃

51％攻撃とは、ネットワークの51％の計算量を一部のマイナーが支配し、自分たちの都合のよい新規ブロックをマイニングし、取引を操作するものです。取引を操作することで可能になることは主に、「二重支払い」と「マイニング報酬」の独占です。二重支払いは過去のブロックを改ざんすることで可能になります。ビットコインでの二重支払いは、一度行った取引をキャンセルし、別のアドレスに送ることを指します。ビットコイン自体が増えるわけではありません。通常はマイナーによって、このような不正取引が未然に防がれています。

マイニング報酬の独占は、マイニングしたブロックを隠しもっておき、自分だけのブロックチェーンを伸ばすことで、後からより長いブロックチェーンにより上書きすることで成功します。そして自身がマイニングしたブロックのみを正当化し、マイニング報酬を独占できます。しかし、過去の取引は改ざんできないので、他人のビットいコインは盗めません。

仕掛ける側のリスクもある

51％攻撃を仕掛けるには、残りの49％のマイナーを超える膨大な計算力が必要ですが、そのほかにも経済合理性に基づくリスクがあります。ビットコインのネットワークが攻撃を受けていると分ければ、ネットワークの信頼性が損なわれ、ビットコインの価格が急落する恐れもあるからです。さらに、もしマイナーが51％攻撃を仕掛けていることが周知されれば、取引所などのサービス提供者はビットコインの入出金を停止するなどの措置をとるでしょう。この結果、51％攻撃を仕掛けたマイナーは結果として攻撃のコストに見合わない大損失に見舞われる可能性もあるのです。マイニングにはただでさえ多大なコストがかかります。ビットコインの価格が大幅に下落してしまうと、マイナーはマイニングのコストを回収できなくなってしまいます。これらのことから、実際に51％攻撃がおこる可能性はないといっていいでしょう。

そもそも経済合理的であること

ビットコインは「欲望」が組み込まれたプロトコルだと表現されることがあります。また、ビットコインに関わる誰もが自己の欲望のもとに動き、しかしながら「正直な人」として振舞った方が結果として利益を享受できるといわれます。マイナーは談合して51％攻撃を仕掛けたり、ブロックチェーンの分岐を企てることもできますが、実行されることはまれです。これは攻撃を行うことでビットコインの価格が下落する恐れがあるからです。マイナーも経済合理に基づいて行動しているということでもあるのです。

おわりに

取引所やマイナーは営利を追求するためにビットコインを使った事業を展開しているため、自己の利益のために独占を企てることもあるかもしれません。しかし、ビットコインは誰にも管理されず、互いに監視し合うことで強固なセキュリティーを保つことができるのであって、誰が独占すればその信頼性を失ってしまうことになります。誰にとっても、ビットコインの独占を非合理ということです。